「就職できる、日本語教師への道⑤」

2021年8月26日時点で発表されている求人情報の一部(国内は関西のみをピックアップ)してみました。

常勤講師の募集が目につきます。社会保険もつきますので、会社に勤めるのと同じです。

積極的に履歴書を出してみることは、日本語教師になる大事な一歩ではないでしょうか?

 

以下は2021/8/26現在に発表されている求人情報の一部抜粋です。

■募集機関名:国際交流基金 日本語パートナーズ(海外)

活動内容:現地の日本語教師授業の協力、授業や課外活動における生徒との交流等

 

  • インドネシア17期 募集人数50名 2022年8月~2023年3月
  • タイ10期     募集人数70名 2022年5月~2023年2月
  • ラオス7期     募集人数 4名 2022年8月~2023年5月

 

募集条件 以下の全てを満たしていること

・本事業の趣旨および派遣制度を理解し、日本とアジアとの懸け橋となる志をもっていること

・現地の一般的な水準の生活環境(住居、暮らしぶりなど)に対応できること

・満20歳から満69歳であること

・日本国籍を有し、日本語母語話者であること

・日常英会話ができること(英語で最低限の意思疎通が図れる程度)

・JFが指定する派遣前研修全日程(合宿形式)に参加できること

・SNS、ウェブサイト等を活用し、本事業の広報や活動に関する情報発信に協力できること

・基本的なパソコン操作ができること(Eメールの送受信、簡単な文書や資料の作成、オンライン会議の参加など

※インドネシアのみ、四大卒又は在学中

 

■募集機関名:京都コンピュータ学院鴨川校付属京都日本語研修センター (京都)

募集条件

四年制大学卒で、かつ次の項目のいずれかに該当する者

・日本語教師養成講座420.時間修了

・日本語教育検定合格

・大学または大学院で日本語教育科目26単位以上修得

職種:常勤講師 非常勤講師※早期の勤務が可能な方。※英語、中国語、ベトナム語他、語学に堪能の方、歓迎します。※未経験者可。

■大阪太陽言語学院(新設校) (大阪)

職種:主任教員人数:1  職種:専任教員  人数:若干名
・専任教員は2022年4月または2022年10月からの勤務開始となります。

【専任教員】以下の条件のうち1つ以上の条件にあてはまる方

・日本語教育能力検定合格者

・4年生大学を卒業し、かつ文化庁認定の日本語教師要請講座420時間を修了した方

・大学において日本語教育主専攻または副専攻の方

■東京国際ビジネスカレッジ神戸校 (兵庫・神戸)

職種: 常勤 人数: 2名

募集条件
日本語教育振興協会の定める有資格者で下記条件を満たす方
・授業以外の学校運営に関わる業務にもご興味のある方
・自己研鑽を怠らない方
・10月から勤務開始できる方  ※未経験の方もご相談ください。

 

■学校法人メリック学園メリック日本語学校(大阪)

職種 :常勤(正社員)人数: 1名

2021年9月下旬~または10月~ 勤務できる方 (勤務日スタート応相談)

募集条件

・日本語教育有資格者 下記の①~③うちいずれか1つを満たしていること

  • 四年制大学卒業+日本語教師養成講座時間修了
  • 日本語教育検定合格

③ 大学または大学院で日本語教育科目26単位以上修得

 

■アジア学院(兵庫・神戸)

職種: 専任講師  人数: 2名

募集条件 下記のいずれか1つを満たしていること
・ 四年制大学卒業者で、届出日本語教師養成講座修了者または修了見込者
・ 日本語教育能力検定試験合格者は学歴不問

 

■ハウディ日本語学校(大阪)

職種: 非常勤講師(週1~)

募集条件

・日本語教育有資格者 下記の①~③うちいずれか1つを 満たしていること

①   四年制大学卒業+日本語教師養成講座420.時間修了

②   日本語教育検定合格

③   大学または大学院で日本語教育科目26単位以上修得

 

■ACU(アジアユニオン アジア介護協同組合)(大阪)

職種: 専任講師

募集条件       下記の①~③うちいずれか1つを 満たしていること

①   四年制大学卒業+日本語教師養成講座420.時間修了

②   日本語教育検定合格

③   大学または大学院で日本語教育科目26単位以上修得

 

■信男教育学園(中国)

職種: 専任講師

募集条件・大卒
・健康で中国の文化や社会を理解し、教育事業に貢献できる者
・男女不問、年齢 65 歳まで 、その他大学以上の卒業証書、資格証明
日本語教師資格証、420時間日本語教育指導者研修を受けた修了、無犯罪証明証等

(新学期は9月から。後期は2月下旬から。勤務開始日は相談可能)。

 

※日本語オンライン・日本村・国際交流基金より一部抜粋