日本語教師養成講座420時間コースのご案内

日本語教師養成講座420時間コースのご案内

KEC日本語教師養成講座420時間コースの特色

日本語教師養成講座420時間コース(6ヵ月~3年)

開始時期・曜日・時間帯の選択

一般的な受講開始時期は、1月、4月、7月、10月が普通です。但し、開始は随時可能ですので無料個別受講相談でご相談ください。日本語教師養成講座420時間コースは、基礎理論→実践演習→教育実習と進みます。基礎理論と実践演習(教育実習)との併行受講は、指導効果がなくなりますので特別な事情がない限りお勧めできません。また、3ヵ月ごとに十人十色の曜日、時間帯の選択が出来るようになっています。

欠席補講、振替受講

受講中に、やむを得ない場合の欠席には、
①振替受講 ②他校舎での受講 ③3ヵ月後の受講のいずれかを選択出来ますので、超多忙な方でも修了が可能です。 また、ウェブ授業(配信動画)を24時間、お好きな時にお好きな場所で受講可能です(ハイブリッド授業)。振替は、他の曜日・時間帯をお選びください。

1クラス、12名少人数制

KECでは授業は12名制(基礎理論は12~15名)で行います。20名や30名の授業では十分な即戦力は身に付きません。また、通信講座や、他の人の授業を見ているだけの演習では絶対に実技は身に付きません。自転車に乗る練習と同じように、何度も何度も練習を繰り返して初めて即戦力が身に付くのです。これが最も確実に日本語教師になる方法です。

実践演習や教育実習では、全員が毎回の授業で模擬授業を行い、講師が一人ひとりに教案のチェックやアドバイスを行います。ベテラン講師の手取り足取りのフィードバ ックやアドバイスがあって初めて上達度を実感できます。一人の模擬授業も最低50回~75回が通常です。即戦力養成は非常に難しいことですが最も価値のあることです。自信が持てるまで何度でも指導します。

3年間無料再履修システム

3年間無料再履修システム

KECでは最短で半年、最長で3年間の受講プランが可能です。また、「業界屈指の就職率」で評価が高い理由の1つが、この3年間無料再履修システムです。受講生の発案で完成したこのシステムの存在価値は、仕事の多忙さ、年齢、学歴の違いを超えて一人の例外もなく全員が即戦力を身に付けることを保証する為に考えられた独自のシステムです。確実に、着実に努力される方には、日本語教師になる為に絶対に欠かせない「即戦力養成」をお約束しています。

未経験者でも経験者に匹敵する即戦力の養成

初級は、最もポピュラーな「みんなの日本語」を用いて、文型の導入からアクティビティまで、中級では「中級から学ぶ日本語」を用いて、読解、聴解、作文等、そして 日本語能力試験の1級レベルに相当する上級の指導法の習得まで進みます。どんな国の学生でも、どんなレベルの学生でも、どんな目的の場合でも、自信を持って指導できるのが「プロレベル」です。日本語教育には教材やマニュアルはないとお考えください。自分のマニュアルは自分で作るつもりで受講してください。あなた自身の「知識」と「創造力」を発揮することで、未経験者でも経験者に匹敵する即戦力が身に付き、押しも押されもしないプロの日本語教師が誕生します。

就活フォロー・コロナ対策無料サポート

就活フォロー

現在、2,748名の修了生が、海外、国内で活躍しています。
KECでは以下のような就職フォローを行っています。
①就職先の紹介・斡旋
②就職先の見つけ方~応募までの仕方
③修了生が勤務する国内外の学校紹介
④メーリングリストでの求人情報(随時)
⑤教室、事務局での求人情報掲示
⑥「就活マニュアル」完備
⑦採用試験前の個別直前チェック
⑧先輩の学校別採用試験受験情報の公開
⑨JICA説明会、体験セミナー他

※新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策として、従来の授業に加えご自宅でも受講可能なウェブ授業(配信動画)をご用意し、「ライブ授業」+「ウェブ授業」のハイブリッド授業を開始

文化庁届出受理講座【文化庁届出受理番号:H29040727001】

KEC日本語学院の日本語教師養成講座420時間コース(新宿校・梅田本校・なんば校・枚方本校・京都校・神戸校)は、文化庁の基準を満たし、届出を受理された日本語教師養成講座です。
2017年8月より、在留資格「留学」が付与される留学生を受け入れることが可能な日本語教育機関(法務省告示校)の日本語教員の要件の一つとして、「学士の学位を有し、かつ日本語教育に関する研修であって適当と認められるものを420単位時間以上受講し,これを修了した者」と定められています。
KEC日本語学院の日本語教師養成講座420時間コースは文化庁に適当と認められた講座で、修了後は法務省告示校で日本語教師として勤務することができます。

▼詳細は文化庁ホームページをご覧下さい。
日本語教育機関の法務省告示基準第1条第1項第13号に定める日本語教員の要件について
日本語教員養成研修実施機関・団体(53.4KB)